ホーム > お知らせ > 事務局より > 「土と肥料」の講演会を開催しました

事務局より

「土と肥料」の講演会を開催しました

2016年4月4日に、東京大学山上会館大会議室で「土と肥料」の講演会を開催しました。本講演会は日本土壌肥料学会が主催し、日本学術会議の後援を得て、例年通常総会に引き続いて同会場で開催しているものです。

東日本大震災から5年が経過した今年度の「土と肥料」の講演会では、「東日本大震災被災地の農業再生を支える対策技術研究の貢献と課題」をテーマとし、被災地の基幹的産業であり日本土壌肥料学会の活動の根幹でもある農業の再生に向けて、津波被害および原発事故対策への取り組みをとり上げ、それを支える技術・研究の貢献と課題について、2名の研究者からご講演いただきました。

160418_1.jpg

<講演会会場の様子>

1人目の講演者は、伊藤豊彰 先生(東北大学大学院農学研究科)で、「津波被災地の農業再生に向けた対策技術研究の貢献と課題」と題してご講演いただきました。
東日本大震災における津波被害は、被災6県の広大な農地に影響を与えています。ご講演では、津波被災地の実態調査により明らかにされた、海水による塩害や泥土や土砂の堆積、土壌排水特性への影響、これらの複合的な影響を含む多様な問題とともに、これまでに検討されてきた対策技術・研究が紹介されました。また、津波と除塩による土壌への影響把握を継続することや肥沃度の低い土壌が客土された圃場の生産力の回復など今後取り組むべき課題が挙げられました。

160418_2.jpg

<伊藤豊彰 先生 ご講演の様子>

2人目の講演者は、信濃卓郎 先生(農研機構 東北農業研究センター)で、「原発事故被災地の農業再生に向けた対策技術研究の貢献と課題」と題してご講演いただきました。
東京電力福島第一原子力発電所の事故によって飛散した放射性物質は福島県を中心として周辺各県の農地に降下し、多大な農業被害をもたらしています。ご講演では、農業再生のポイントとなる放射性物質の除染と作物への移行低減について、これまでに被災現地において取組まれてきた様々な対策技術・研究が紹介されました。また、今後の作付け再開農地の拡大に伴い取組むべき課題が挙げられました。

160418_3.jpg

<信濃卓郎 先生 ご講演の様子>


学会について

お知らせ

国際土壌の10年と関連活動

学会誌・刊行物


ページの先頭へ戻る